【わかりやすく徹底解説】カーボンニュートラルに関する記事まとめ（体系整理；2022年10月時点）

ニュー太郎

今回はこれまでに解説したカーボンニュートラルに関する記事の体系を紹介します。

本記事はこれまでに個別紹介した記事の”まとめページ”です。

2050年カーボンニュートラルに向けて、どのようなことを決め、取り組んでいるか知っていますか？

政策や制度は概ね決定しており、具体的なCO2削減目標や期限が設定されています。

そのCO2削減目標の達成に向けた重点分野も選定されており、日本の製造業はもちろん、様々な民間企業が参画し、取り組みを開始しています。

私も一企業の技術者として、多くの情報に触れる機会があり、その中で既に公表されている情報に限ってにはなりますが、様々な情報をわかりやすく、丁寧に解説しています。

今回はそんなカーボンニュートラルの実現に向けた政策や制度、重点分野の取り組み、現状のエネルギーに関する情報を解説した記事の体系まとめ記事です。

まだまだこれから検討を進めていく部分が多いので、カーボンニュートラルの動向をいち早く学ぶことは、今後伸びてくる企業（メーカー）を予測することに繋がります。

日本の戦略を含めて学んでいきましょう！

この記事を読むことで、

　✓カーボンニュートラルに関する政策・制度　がわかる

　✓グリーン成長戦略　重点分野　がわかる

　✓エネルギーにおける現状　がわかる

カーボンニュートラルに関する政策・制度
グリーン成長戦略　重点分野
エネルギーにおける現状

カーボンニュートラルに関する政策・制度

ニュー太郎

まずは全般的な政策・制度に関する記事です。

カーボンニュートラル

エネルギー基本計画

クリーンエネルギー戦略

GX（グリーントランスフォーメーション）リーグ

グリーンイノベーション基金

グリーン成長戦略　重点分野

ニュー太郎

日本において、グリーン成長戦略が

掲げられれています。

その分野毎の記事を紹介します。

グリーン成長戦略

洋上風力・太陽光・地熱（再生可能エネルギー）

洋上風力

今後の取り組み

導入目標を明示し、国内外の投資を呼び込む。
系統・港湾のインフラを計画的に整備する。
競争力を備えたサプライチェーンを形成する（産業界として目標設定）。
規制の総点検によって事業環境を改善する。
「技術開発ロードマップ」に基づいた実証を見据え、要素技術開発を加速する。

太陽光

今後の取り組み

2030年を目途に、普及段階に移行できるよう、次世代型太陽電池の研究開発を重点化する。
アグリゲーションビジネス、PPAモデルなど関連産業の育成・再構築を図りつつ、地域と共生可能な適地の確保等を進める。

地熱

今後の取り組み

次世代型地熱発電技術の開発を推進する。
リスクマネー供給や科学データの収集等を推進する。
自然公園法や温泉法の運用の見直しにより、開発を加速する。

水素・アンモニア

水素

今後の取り組み

導入拡大を通じて、化石燃料に十分な競争力を有する水準となることを目指す。
日本に強みのある技術を中心に、国際競争力を強化する。
輸送・貯蔵技術の早期商用化（コスト低減）を目指す。
水電解装置のコスト低下により世界での導入拡大を目指す。

アンモニア

今後の取り組み

火力混焼用の発電用バーナーに関する技術開発を進める。
安価な燃料アンモニアの供給に向けて、コスト低減のための技術開発やファイナンス支援を強化する。
国際標準化や混焼技術の開発を通じて、東南アジアマーケットへの輸出を促進する。

次世代エネルギー

今後の取り組み

2050年に都市ガスをカーボンニュートラル化する。
総合エネルギーサービス企業への転換を図る。
合成メタンの安価な供給（LNG同等）を実現する。

原子力

今後の取り組み

国際連携を活用して高速炉開発を着実に推進する。
2030年までに国際連携により小型モジュール炉技術を実証する。
2030年までに高温ガス炉における水素製造に係る要素技術を確立する。
ITER計画等の国際連携を通じた核融合研究開発を着実に推進する。

自動車・蓄電池

今後の取り組み

電動化目標を設定する。
蓄電池目標を設定する。
充電・充てんインフラ目標を設定する。
電動化推進に向けて、施策パッケージを展開する。
移動時間の活用を革新する。
「動く蓄電池」を社会実装する。

半導体・情報通信

今後の取り組み

次世代パワー半導体やグリーンデータセンター等の研究開発支援等を通して、半導体・情報通信産業の2040年のカーボンニュートラル実現を目指す。
データセンターの国内立地・最適配置を推進する（地方新規拠点整備・アジア拠点化）。

船舶

今後の取り組み

ゼロエミッション船の実用化に向け、技術開発を推進する。
省エネ・省CO2排出船舶の導入・普及を促進する枠組みを整備する。
LNG燃料船の高効率化のため、技術開発を推進する。

物流・人流・土木インフラ

今後の取り組み

高速道路利用時のインセンティブを付与し、電動車の普及を促進する。
ドローン物流の本格的な実用化・商用化を推進する。
2025年、「カーボンニュートラルポート形成計画（仮称）」を策定した港湾が全国で20港以上となることを目指す。
動力源を抜本的に見直した革新的建設機械（電動、水素、バイオ等）の認定制度を創設し、導入・普及を促進する。
空港の脱炭素化、航空交通システムの高度化を推進する。
グリーンインフラによって、雨水貯留・浸透等の防災・減災や、健康でゆとりのある生活空間の形成、都市緑化によるヒートアイランド対策などを実現する。

食料・農林水産業

今後の取り組み

食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現させる新たな政策方針として「みどりの食料システム戦略」（2021年5月）を策定。カーボンニュートラルの実現等に向けた革新的な技術・生産体系の目標を掲げ、その開発・社会実装を推進。
ネガティブエミッションに向けた森林及び木材、海洋等の活用に関する目標を具体化。

航空機

今後の取り組み

航空機の電動化技術の確立に向け、コア技術の研究開発を推進する。
水素航空機実現に向け、コア技術の研究開発等を推進する。
航空機・エンジン材料の軽量化、耐熱性向上などに資する新材料の導入を推進する。

カーボンリサイクル・マテリアル

カーボンリサイクル

今後の取り組み

低価格かつ高性能なCO2吸収型コンクリート、CO2回収型のセメント製造技術を開発する。
カーボンフリーな合成燃料を、2040年までに自立商用化、2050年にガソリン価格以下とする。2030年年頃の実用化を目標に、SAFのコスト低減・供給拡大のための大規模実証を進める。
2050年に人工光合成によるプラスチック原料について、既製品と同価格を目指す。
より低濃度・低圧な排ガスからCO2を分離・回収する技術の開発・実証を進める。